ワークライフバランスの実現で定着率UP！成功事例から学ぶポイント

多様な働き方・価値観が浸透しており、ワークライフバランスを重視する人が増えています。ワークライフバランスに向けて企業体制を整えると、従業員の定着率もアップします。

とはいえ、「どういった方法で実現したらよいか？」と悩む企業も多いでしょう。

そこで当記事では、ワークライフバランスの実現で「定着率がアップする理由」や「実現に向けたポイント」を解説します。

各社の成功事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ワークライフバランスの実現で定着率がアップする理由

ワークライフバランスとは、仕事と仕事以外の時間を「本人の希望するバランス」で過ごせている状態を指します。

ワークライフバランスを実現すると、従業員の定着率がアップします。

主な理由は、以下の通りです。

希望の働き方ができるため、辞めなくて済む

ワークライフバランスが実現できると、自分の希望にあった働き方（または希望に近い働き方）ができるため、退職という選択をしなくて済みます。

フルタイム出社しか選択できなければ、Aさんは「保育園の送迎」や「発熱時の自宅保育」に対応できないため、仕事を辞めざるを得ないでしょう。

心身の健康を保ちやすい

ワークライフバランスを実現すると、仕事外の時間を確保できるため、仕事で疲れた心身を休められます。

しっかり休息が取れれば、心身をリセットできるため「また仕事に行こう」と思えるでしょう。

一方ワークライフバランスを実現できず、残業で仕事に追われるようでは、疲労やストレスが蓄積してしまいます。

ストレスの溜まる状況がつづくと、心や身体が限界を迎えた時に、退職という選択を選ばざるを得なくなります。

エンゲージメント・モチベーションが高まる

ワークライフバランスが実現できると、社員は「会社が従業員に配慮している」と感じるため、会社に対してプラスの感情をもつでしょう。

プラスの感情は働く意欲につながり、やがて会社への愛社精神につながります。

エンゲージメントやモチベーションが高まる職場は、長くつづけたいと思うものです。

ワークライフバランスを実現した企業事例4選

ワークライフバランスを実現したい場合には、実際の企業事例を参考にするとよいでしょう。

ここでは、4つの事例を紹介します。

株式会社パルコ

株式会社パルコは、自社の発展に「社員の心と知恵」が不可欠だと考えます。

各自が能力を発揮できる環境の整備が、会社としての「責任」および「持続的発展に必要な要素」と考える点が特徴です。

働き方の見直しでは、以下の施策を実施しています。

多様な働き方や社員の自己実現を支援すべく、副業制度も実施中です。

加えて「フリーワーキングスペースの設置」や「webミーティングの拡大」を行うことで、社員同士のコミュニケーションも促進しています。

同社では勤務スケジュールを調整できるため、社員の「労働時間への意識」が高まり、結果として生産性アップにつながりました。また社員の自己実現を後押しすることで、新たなアイデアの創出も期待できます。

参照サイト：株式会社パルコ
https://www.parco.co.jp/sustainability/theme/employee.php

カルビー株式会社

カルビー株式会社は「女性の活躍なしにカルビーの将来はない」と考え、女性はもちろんのこと、多様な人財の採用および活用を強化しています。

その一環として、ワークライフバランスの実現を念頭に置きます。

～ワークライフバランスへの取り組み（例）～

こうした取り組みの結果、女性管理職の比率が年々あがり、女性の活躍が顕著になっています。

参照サイト

カルビー株式会社
https://www.calbee.co.jp/newsrelease/170324.php

日本経済団体連合会
https://www.keidanren.or.jp/policy/2020/114_jirei13.pdf

日本郵政株式会社

日本郵政株式会社は、「妊娠、出産、育児、介護、自身の病気治療」などの事情があっても離職せずつづけられるよう、ワークライフバランスに関する各種制度を整えています。

～各種制度の例～

ワークライフバランスに関する「管理向けのセミナー」を実施し、経営層の理解を促進する動きも顕著です。

こうした取り組みによって、社員全体への「ワークライフバランスに関する意識」が高まり、働きやすさにつながっています。

参照サイト

ゆうちょ銀行
https://www.jp-bank.japanpost.jp/sustainability/social/employee/worklifebalance/

日本郵政株式会社
https://www.post.japanpost.jp/about/diversity/decent-work.html#csr

サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社は「100人いたら100通りに働き方がある」と考え、各自が望む働き方を実現できるよう努めます。

以前も「9つの働き方」という選択肢を用意していたものの、「9つの働き方ではそれぞれの働き方をカバーできない」と考えるようになりました。

そこで、自分自身で働き方を宣言してもらう「働き方宣言」を取り入れます。

また多様な働き方を統括するために、以下が必要と考えます。

上記3要素を整え、働き方宣言を取り入れた結果、最大28％あった離職率が3～5％と激減しています。

参照サイト

サイボウズ株式会社
https://cybozu.co.jp/company/work-style/
https://cybozushiki.cybozu.co.jp/articles/m001471.html

ワークライフバランスの実現に向けたポイント

ワークライフバランスを実現するには、以下のポイントを押さえることが大切です。

経営陣への意識改革

ワークライフバランスを実現するには、従来のやり方を変えるため、新たな方法に不満を感じたり混乱する人もいるでしょう。

大がかりな変化には、会社全体の意識改革が必要であり、まずは経営陣が率先して舵取りをする必要があります。

そのため、経営陣が「ワークライフバランスを実現するんだ」という強い気持ちをもつことが大切です。

ワークライフバランス実現による経営陣へのメリット（定着率改善による組織向上、採用タスクが減るなど）を伝えると、意識改革のスピードが速まるでしょう。

柔軟な働き方を用意する

働き方が1つだと、ワークライフバランスの実現は難しいといえます。

なぜなら、人によって理想の働き方は異なるからです。

また現状で「ベストなワークライフバランス」だとしても、取り巻く環境が変化すれば、ベストなワークライフバランスの配分も変化します。

そのため、企業は柔軟な働き方を用意するとよいでしょう。

コミュニケーションを増やす

ワークライフバランスの実現を目指すと、離れた場所で勤務するといった「物理的な距離」や、価値観の違いといった「心理的な距離」が生じやすくなります。

距離がうまれると、人間関係のひずみといったネガティブ要素がうまれやすく、悪い影響をあたえかねません。

そのため、意識的にコミュニケーションを増やし、物理的・心理的双方の距離感を埋めることが大切です。
コミュニケーションを増やすには、コミュニケーションツールの活用や、1on1の実施が効果的です。

効果測定の実施

ワークライフバランスの実現には、効果を検証する「効果測定」が欠かせません。

効果測定にはデータが不可欠です。

データを比較することで、進捗状況や問題が発生しているかがわかります。

効果測定のデータには、以下を活用するとよいでしょう。

評価制度の整備

従来の評価制度は、フルタイム出社を前提としたものが多いため、ワークライフバランス実現にそった内容に整備する必要があります。

たとえば「リモートワーク」を導入した場合、未改訂の評価制度をつかうと、出社した社員の評価が高く、リモートワーカーの評価が低くなる可能性もあるでしょう。

ワークライフバランスの実現にそった評価制度に変更することで、柔軟な働き方に対応し、適切な評価結果を導けます。

まとめ：ワークライフバランス実現のカギは評価制度

ワークライフバランスの実現には、「経営陣の意識改革、柔軟な働き方の対応、コミュニケーションの実施、効果測定」に役立つ【評価制度の整備】が欠かせません。

ワークライフバランス実現にそい、適切な評価を実施したい場合には、人事評価システム【ヒョーカクラウド】がオススメです。適切な評価の実施はもとより、パルスサーベイ機能もあるため、効果測定のデータとしても活用できます。

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専任の担当者が、企業にあわせたサポートを提供します。

またワークライフバランス実現に欠かせない「コミュニケーションの活性化」には、プロに1on1を依頼できる「1プロ」や、従業員同士がリアルタイムで評価しあえる「評価ポイント」も一緒にご検討ください。

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