人事評価への不満4選。改善のポイントと対処法とは？

人事評価への不満を放置していると、さまざまな問題を引き起こします。とは言え、改善方法がわからない企業も多いのではないでしょうか？

そこで当記事では、人事評価への不満理由をはじめ、放置する危険性や改善方法・ポイントなどを解説します。

人事評価を不満に思う4つの理由

人事評価を不満に思う主な理由は、以下の通りです。

人事評価への不満で「評価基準が不明瞭」という理由は、常に上位を占めます。

評価基準が従業員に非公開なケースはもちろん、基準自体にも決まりを設けていないと、評価基準は当然不明瞭になるでしょう。

不明瞭になると、「評価者の好き嫌いで決めているのでは？」や「適当に評価をしている」といった考えから、会社への不信感につながります。

評価結果が不公平だと感じると、以下の理由から不満が生じます。

本人が頑張ったと思うポイントが、会社の評価に反映されないと、「頑張っていたつもりなのに、評価されなかった」といった不満が起こりがちです。

そもそも評価基準が存在しないケースや、評価基準が存在していても「評価基準の詳細」を未周知の場合に発生します。

理由もわからずに低い評価がつくと、混乱するとともに、モチベーション低下につながります。ましてや、今まで高い評価だった場合には、会社への不信感にもつながりかねません。

評価者が変わった途端に低い評価になると、上司の「好き・嫌い」といった主観で評価をつけていると感じます。

さらに、「自分よりも頑張っていない」と思う従業員が高い評価を受けていると、えこひいきだと感じ、頑張る気力を失いがちです。

人事評価の結果を教えても、評価の背景や理由を伝えない場合には、フィードバックが不十分だと言えます。また評価の背景や理由を伝えたとしても、適切に伝達できなければ、十分なフィードバックだとは言えません。

いずれにしてもフィードバックが不十分だと、結果と理由が結びつかないため、従業員は不満を感じがちです。今後の課題や改善点も見えないため、将来的な成長にもつながりません。

ずっと高い評価を受けていても、いっこうに昇給・昇進に結びつかない場合には、評価制度への不満につながります。

人事制度を設計するうえで、評価制度と報酬制度を連動させていなければ、評価結果と昇給・昇進が連動することはありません。評価制度と報酬制度を連動させないのであれば、従業員へその旨を説明する必要があります。

いずれにしても、「頑張っているのだから、給料が変わるハズだ」や「これだけ頑張っても昇給できないのはおかしい」などと思われないよう、配慮が必須です。

「人事評価への不満」を放置すると、以下のようなデメリットが生じます。

人事評価への不満がつのると、従業員のモチベーション・エンゲージメントが下がるため、仕事への意欲が低下します。

仕事への意欲が低下すると、業務への処理速度が遅くなる点はもちろん、ミスが多くなったり積極性がなくなることから、生産性も低下します。

生産性の低下は「企業としての質の低下」にもつながるため、利益の減少やイメージダウンになりかねません。

人事評価への不満を放置すると、従業員は「努力が報われない」と思うことから、自分の価値をわかってくれる企業に転職したい思いが強まります。

転職の準備が整うと、やがて離職するでしょう。

離職率が高まると、企業は離職者の穴埋めをすべく、採用へのコストも発生します。

昨今では情報がすぐに伝わるため、自社の「離職率の高さ」は口コミサイトなどによって、すぐ知れわたってしまいます。離職率の高さが世間に知られると、自社への応募を控える人が増えるため、採用がスムーズにすすみません。

人事評価への不満は、放置すると危険だとわかりました。ここでは、人事評価への不満に対する改善方法とポイントを紹介します。

そもそも評価制度の内容が適切でなければ、次に紹介する「人事評価制度の内容の周知」や「フィードバック」を実施しても意味がありません。

適切な評価制度を用意するには、「人事評価の評価基準」を【3要素】で構成することが大切です。

～人事評価の評価基準で必要な3要素～

成果評価	成果評価では、どれだけ結果を出せたかを評価します。バックオフィスのような成果が見えにくい部門では、定性情報を具体的に表現できるよう調整します。
能力評価	業務上で必要な能力（経験・スキル・資格など）をどれだけ保有しているかで、評価が決まります。
情意評価	仕事に対する意欲や姿勢で、評価を決めます。（例：協調性、積極性、責任感）

上記3要素の割合は、企業の特性や目的によって異なります。また、評価結果と昇給・昇進との結びつき・バランスへの考慮も必要です。